矢野経済研究所より、家庭用エネルギー機器市場の調査を実施し、その結果が発表された。

調査は今年3 月から7月にかけて厨房・給湯・暖房機器メーカー、電力事業者、ガス事業者を対象に、面接や電話で専門研究員がヒアリングしたもの。

調査結果によると、今年から本格的な販売が始まった家庭用燃料電池「エネファーム」の2009年度の市場規模（メーカー出荷ベース）は、6000台を見込む。太陽光発電と組み合わせた「ダブル発電」などの参入事業者の積極的な展開により、15年度には7万8000台に増加すると予測している。

ヒートポンプ式電気給湯器「エコキュート」の08年度の市場規模（メーカー出荷ベース）は、前年度比21.1％増の50万台。これまで普及が進まなかった既築市場の開拓に向け、省スペース型商品も市場投入されてきており、11年度には77万台に増加すると予測している。
 

さらに、08年度のオール電化設置実績は前年度比4.3％増の59万0400戸となり、累計戸数は300万戸を突破、世帯普及率も6％を超えた様子。ただ、新築市場でのオール電化設置実績は、同3.9％減と、オール電化の普及が始まって以来、初めて減少に転じた。

背景には、オール電化はこれまで新築を中心に普及してきており、採用率は高まるものの、景気の後退により新築着工数が伸び悩んだ結果、総体的に伸びる余地が少なくなってきたことをあげている。

このあたりは、購入価格自体も低下しつつあり、イニシャル金額としてはオール電化機器が高価であることも影響しているのではないだろうか。家庭用燃料電池「エネファーム」についても、予想の台数に増加させるためには、更なるコストダウンも必要と思われる。