2月8日号の日経エレクトロニクスの特集　『　増殖寸前　太陽電池　』　の巻頭のタイトルだが、2009年度に国の補助金復活と固定価格買取制度のスタートで、太陽電池の製造コスト低減にさらに火が付いたようだ。さらなる爆発的普及のポイントと言われてきた、再生可能エネルギーの発電コストが商用の電力料金に等しくなる『グリッド・パリティ』がまもなく実現されると書かれている。それも、以前は2020年ごろと予想されていたのに、この一年で急激に製造コストが下がり、10年程度前倒しになりそうだと言うのだ。

多業種が太陽電池やその周辺機器開発に参入し、既に大規模な太陽電池の工場が世界中に建設され始めている。それがさらに製造コストを押し下げているのだ。グリッド・パリティはその臨界点となる。

グリッド・パリティが実現すれば、さまざまな設置で経済性が成り立ち、自発的にニュービジネスが生まれてくるだろう。また、規模もメガ案件が増え、現在の住宅用途以外にビルや工場の屋根や敷地にも設置がすすむだろう。このビッグチャンスをどうビジネスに結びつけ、またいかに環境に貢献できるようになるか、楽しみなところだ。